国際宅配便の費用を格段に安くしましょう。
DHL、FedEx、UPS、など
国際的にも有名で、幅広く活躍している国際宅配便業者は、非常に品質の良いサービスを提供してくれます。
配達日数も早く、通関もきっちりやってくれます。
でも、高い、というのが玉にキズ。
もちろん、品質の高いサービスは、非常に役に立ちます。
でも、そこまで品質の高いサービスではなくてもいい時って、ありますよね？
そんな時に役立つ（であろう）、輸送費を安く抑えるテクニックを公開。
安くするテクニック1：ボリュームディスカウントを使う。
まず、最初に確認しておくべきことは、
普段使っている業者に交渉することです。
DHLなどは、ボリュームディスカウントと言って、
お願いする量や頻度によって、ディスカウントをしてくれます。
量が多ければ、30%くらいは、安くなると思います。
まず、第一に、交渉ですね。
安くするテクニック2：格安業者を使う。
次に、格安業者を使うということがあります。
1つ、紹介しておきます。
ペガサスパーセルサービス
毎日のフライトではありません。
その代わり、DHLと同等のサービスを、EMSなみの料金で配送してくれます。
急ぎの輸送ではない時や、予定をしっかり立てていれば、このサービスをメインにしても問題ないでしょう。
安くするテクニック3：秘密の○○で送る。
これ、私の極秘のテクニックなんですが、DDUの元払い限定になります。
簡単です。一言で片付くので、言ってしまいます。
EMSで、分割して送る。方法です。
例えば、50kgの荷物を送る場合
25kgの2個口にして、EMSで送った方が、全体の費用は安く済みます。
送る地域や重量によって異なりますが、
DHLで10万円のところ、EMSなら7万円程度で済んだりすることがあります。
※今、私はDHLの費用情報を取得できないので、正確な比較ができませんが、在職中に何度も行った方法です。
もし、現職で、費用の差を調べた方がいましたら、コメントしてください。よろしくお願いします。
以上、輸送費用の削減方法案でした。
EMSの性質
EMSの性質
EMSとは
Express Mail Serviceのことです。
略して、EMSとされています。
日本語では、国際スピードと呼ばれます。
郵便局がその管理をしています。
非常に便利な輸送方法ですが、ビジネスで使用するには、
その特性を良く理解しておいた方が良いでしょう。
以下、wikiより抜粋しました。EMSの概略。
万国郵便連合に加盟する世界各国の郵政省や郵政庁、郵政公社がサービスを提供している。日本では郵政民営化により発足した日本郵政グループの日本郵便がサービスを提供している。
輸送中は最優先で取り扱われるため、世界の多くの地域へ、最短2日から最長約1週間で届けることができる。引受から配達までの送達をバーコードラベルで記録・管理しており、多くの国で端末機による郵便物の追跡も可能となっている。また損害賠償制度があることが特徴である。書類はもちろん、比較的大きな荷物も発送できる。
なお、日本郵便が取り扱っている「国際スピード郵便」は、日本国外から郵便物が到着した際に輸入申告をする必要がないなど、通関手続きが簡素化されている。しかし、一方で同じ郵便会社であるDHL（ドイツポストの子会社）などは、税関での申告が必要となるなど、配送に時間がかかり、配達まで１ヶ月という場合もあるという。このため、ヨーロッパ連合は、日本政府に対して、国際郵便事業での日本郵便への優遇措置を見直し、日本国外の郵便会社と同じ条件にするよう求めている。
上記に述べられていますが、日本のEMSは、通関手続きが簡素化されています。
その理由の１つとして、郵便法に基づいたものしか送ることができないということがあります。
送ってはいけないものについては、こちらのPDFファイルを参照。
他、EMS各国共通の条件はこちらを参照してください。
つまり、EMSでは、郵便法、および、EMSにて禁止されている荷物は送れない、という条件のもと、通関手続きが簡素化されている、という感じです。
ビジネス用途の場合は、この、通関手続きが簡素化されるということについて、注意が必要です。
特別、税金の特別配偶されていたり、などが無い場合は、EMSを普通に使用して問題はないと思います。
しかし、例えば、輸入税の免除処理をするとか、先方が（受取方）国、企業の事情で、ビジネスの場合に限って簡易通関を認めていない場合などもあります。
また、輸出入の証明書なども発行されません。
（通関時に費用が生じた場合は、書類が発行されます）
その場合、EMSでのやり取りが問題になります。
ビジネスで使用する場合は、EMSでの発送ということをはっきりと明記することと、やり取りの中で、「EMSでいいか？」とう確認をした方が良いでしょう。
輸送に掛かる費用が異なるだけに、最後の段階で、DHLで送ってくれ！なんて言われた日には、切腹〜！って感じになりそうです。
ヘタをすると、２倍くらいの費用がかかりますからね。
EMSとは
Express Mail Serviceのことです。
略して、EMSとされています。
日本語では、国際スピードと呼ばれます。
郵便局がその管理をしています。
非常に便利な輸送方法ですが、ビジネスで使用するには、
その特性を良く理解しておいた方が良いでしょう。
以下、wikiより抜粋しました。EMSの概略。
万国郵便連合に加盟する世界各国の郵政省や郵政庁、郵政公社がサービスを提供している。日本では郵政民営化により発足した日本郵政グループの日本郵便がサービスを提供している。
輸送中は最優先で取り扱われるため、世界の多くの地域へ、最短2日から最長約1週間で届けることができる。引受から配達までの送達をバーコードラベルで記録・管理しており、多くの国で端末機による郵便物の追跡も可能となっている。また損害賠償制度があることが特徴である。書類はもちろん、比較的大きな荷物も発送できる。
なお、日本郵便が取り扱っている「国際スピード郵便」は、日本国外から郵便物が到着した際に輸入申告をする必要がないなど、通関手続きが簡素化されている。しかし、一方で同じ郵便会社であるDHL（ドイツポストの子会社）などは、税関での申告が必要となるなど、配送に時間がかかり、配達まで１ヶ月という場合もあるという。このため、ヨーロッパ連合は、日本政府に対して、国際郵便事業での日本郵便への優遇措置を見直し、日本国外の郵便会社と同じ条件にするよう求めている。
上記に述べられていますが、日本のEMSは、通関手続きが簡素化されています。
その理由の１つとして、郵便法に基づいたものしか送ることができないということがあります。
送ってはいけないものについては、こちらのPDFファイルを参照。
他、EMS各国共通の条件はこちらを参照してください。
つまり、EMSでは、郵便法、および、EMSにて禁止されている荷物は送れない、という条件のもと、通関手続きが簡素化されている、という感じです。
ビジネス用途の場合は、この、通関手続きが簡素化されるということについて、注意が必要です。
特別、税金の特別配偶されていたり、などが無い場合は、EMSを普通に使用して問題はないと思います。
しかし、例えば、輸入税の免除処理をするとか、先方が（受取方）国、企業の事情で、ビジネスの場合に限って簡易通関を認めていない場合などもあります。
また、輸出入の証明書なども発行されません。
（通関時に費用が生じた場合は、書類が発行されます）
その場合、EMSでのやり取りが問題になります。
ビジネスで使用する場合は、EMSでの発送ということをはっきりと明記することと、やり取りの中で、「EMSでいいか？」とう確認をした方が良いでしょう。
輸送に掛かる費用が異なるだけに、最後の段階で、DHLで送ってくれ！なんて言われた日には、切腹〜！って感じになりそうです。
ヘタをすると、２倍くらいの費用がかかりますからね。
